2021年3月株価指数の配当相当金で得られる収益性とは

こんにちは、つまおです。

GMOクリック証券の日経225CFDで2021年1回目の価格調整金（配当相当金）が発生したので久しぶりに価格調整金のことを書いていこうと思います。

株式の権利確定日と同じく、発生日に建玉を持っておくことで価格調整金が発生（銘柄や買い売りの違いでマイナスとなる場合もある）します。

2021年に私が取引対象としている株価指数の銘柄では、以下のように発生月が決まっています。

各銘柄1枚あたりの価格調整金の実績値は以下の通りでした。（GMOクリック証券のCFDインフォメーションページより数値参照）

2020年は3と12月では、4倍以上の金額差が発生していました。

発生月による金額差が日経225とは異なりほぼありませんでした。

2020年3月に比べると劣りますが以下の通りでした。

日経225は、例年3月発生分の金額が一番大きいため6月以降に1,800円の壁を超える価格調整金は発生しないだろうと推察しています。

売買の内容次第ではありますが、日経225やFTSE100では保有することで利益を受け取ることも可能です。

以前書いた関連記事にも書いています。

一方で、利益を受け取るまでに相場変動により含み損を抱える場合も当然あり、含み損を抱えた場合には必要証拠金が不足し強制ロスカットが発生する可能性も当然あります。

そのため必要資金は以下のように考える必要があります。

2020年の年間で発生した価格調整金を参考に考えれば、例えば日経225に10万円の必要資金（必要証拠金3万円と試算し7万円は含み損許容分）を掛けたとしても、5.3%収益が発生します。

日本株の配当金（3%以上で高配当というイメージ）と比べれば、かなり良い数値だと思います。

株価指数は、インデックスとは言え価格変動が激しいこともあるためギリギリの必要資金で行わない注意が必要です。

特に2020年の価格変動が激しく、日経225では1年を通して安値〜高値幅が約12,000円（15,000円台〜27,000円台まで）分発生していました。

買い取引であれば上昇価格分と価格調整金のダブルで大きな利益という結果を生みましたが、一方で年間でその程度の変動幅が起きる可能性を考慮する必要があります。

現在は、2020年の上昇価格分があった上での相場となっており、下落リスクを頭に入れて取引をする必要があると考えています。