投資信託などにおける積立投資の出口戦略を考える

こんにちは、つまおです。

つみたてNISAで買付していた投資信託を段階的に整理したので、積立投資をどう終わらせるべきかについて書いていきたいと思います。

資産運用における王道の「長期・積立・分散投資」という投資手法を指します。

メリットをざっと挙げると

などがあります。

特に、投資では元本保証が無いため、含み損を被った際に感情に負けて投資を止めてしまうこともありますが、取引を自動化することで回避することが可能となります。

投資資金が潤沢にあれば、日本の個別株でも積立投資が可能だと思いますが、実際は1万円以下の少額で何回も買付可能な商品が投資対象になると思います。

取扱証券会社により少額取引の可否は異なりますが、例えば以下のような資産が選択肢としてあると思っています。

為替も高金利通貨のスワップポイント目的で積立投資を行う手法も思い浮かぶましたが、前述の選択肢の方が値上がり（キャピタルゲイン）期待ができるため除外して考えています。

積立投資は、資産形成を始める手法としてはハードルが低く優れた手法なのですが、考慮しておきたい点もあります。

以前の記事でも少し触れた話なのですが、積立投資におけるドルコスト平均法は、購入金額の平均化を行うための手法であり、利益を大きくするための手法では無いです。

そのため利益の大きさを求めるのであれば、例えば安い時に買い高い時に売る方が効果的な場合もあります。

相当な値崩れが無い限り、積立期間の長さに比例して保有する金融資産の額面も大きくなります。

そのため保有金額が大きい時に、リーマンショック級の暴落に見舞われると大きな含み損を抱える可能性が発生します。

暴落により購入価格は下がりますが、これまで積み上げてきた資産が目減りするリスクがあったりします。

投資信託に限った話ですが保有することで毎年、信託報酬が発生します。

そのため、積立投資を行っても含み益が増えない期間はコストだけがかかることになります。

積立投資においても、最終的に利益を出すことが主な目的になるかと思います。

そのために、将来的に利益確定する必要がありその判断を行う必要が発生します。

例えばつみたてNISAの場合、非課税期間が最長2037年までとなっていますので、期間延長でも無い限りはその期限以前に大半が資産の売却に動くこと予測がつきます。

一方で、利益を出すことが目的で投資を行っているのであれば、相場次第ではより以前に利益確定をする判断もできるだろうと考えています。

未来のことなのでどちらが正解とかはありませんが、投資の出口戦略として得たい利益に到達すればそこで利益確定するのが一番後悔の少ない投資判断だと思っています。

ただ出口戦略の制御ができないものも当然あります。

60歳に到達するまで積立しか出来ず資産の売却が出来ないため、考慮すべきことにも書いた資産の目減りリスクがあり個人的には手が出しにくい制度だと感じています。